省エネ診断の結果をどう活かす？京都の省エネお助け隊サポート

— 省エネ診断の結果をどう活かす？京都の省エネお助け隊サポート–

京都で電気代や燃料費の負担を抑えるために、省エネ診断を検討する事業者は少なくありません。しかし、省エネ診断の結果をどう活かすか分からず、改善策の実行まで進められないケースもあります。

省エネ診断は、エネルギー使用状況や設備の改善点を把握するための入口です。ただし、診断結果を確認しただけで、設備更新や補助金活用が自動的に進むわけではありません。大切なのは、診断結果をもとに、補助金活用も見据えながら次の支援につなげることです。

一般社団法人エナジーセーブデザイン協会（以下ESDA）が提供する省エネお助け隊事業では、省エネ診断の報告書の確認、事前ヒアリング、支援内容の検討、見積書の提示、合意形成、支援活動という流れで、事業者が次の判断に進めるよう支援します。

この記事では、その中の「診断結果から具体的な改善案を考える」段階について紹介します。

省エネ診断の結果は、改善に進むための出発点

省エネ診断では、工場や事業所のエネルギー使用状況、設備の稼働状況、改善の余地がある箇所などを確認します。診断後には、改善の方向性や対策案をまとめた報告書が作成され、報告会で内容を確認します。

この報告書は、省エネ対策の完了を示すものではありません。むしろ、設備更新や補助金活用に向けて、どの対策を具体的に検討するかを考えるための出発点です。

たとえば、報告書に複数の改善策が書かれていても、それぞれの対策が補助金活用につながるものなのか、設備更新の検討が必要なものなのか、追加で確認すべき情報があるのかを整理しなければなりません。

ESDAでは、省エネ診断の結果をもとに、設備更新や補助金活用に向けて整理すべき情報を確認し、事業者に合った改善策を提案いたします。

補助金活用につながる改善策の例

省エネ診断の結果から、どのような改善策が考えられるでしょうか。

たとえば、照明のLED化は、比較的イメージしやすい改善策です。

ここで大切なのは、単に「消費電力の小さい照明に替える」ということではありません。照明の場合は、同じ明るさを確保しながら、どれだけ少ない電力で点灯できるかを見る必要があります。

仮に、消費電力40Wの蛍光灯と同程度の明るさを、20W程度のLEDで確保できる場合、1本あたりの消費電力差は20Wです。1日10時間、年間250日点灯すると、削減できる電力量は次のように計算できます。

【20W ÷ 1,000 × 10時間 × 250日 = 50kWh】

電気料金を1kWhあたり30円と仮定すると、1本あたり年間約1,500円の削減です。50本を更新する場合は、年間約75,000円の削減になります。

ここから、器具代や交換工事費を含めた導入費用と比較すれば、何年でコストを回収できるかを検討できます。たとえば、更新費用が年間削減額の1.3倍程度であれば、単純計算では約1.3年で回収できる計算です。

もちろん、実際の削減額や回収期間は、既存照明の種類、LEDの明るさ、点灯時間、電気料金、器具交換や工事の有無によって変わります。

そのため、報告書にLED化が改善策として示された場合は、単に「交換するかどうか」ではなく、明るさ、消費電力、台数、点灯時間、導入費用、回収期間を整理することが重要です。

このように、省エネ診断の結果を数字で確認できる状態にしておくと、設備更新や補助金活用に向けた判断材料として使いやすくなります。ESDAの省エネお助け隊では、診断結果をもとに、こうした情報整理を進める相談ができます。